バイクの処分方法5選！排気量別の廃車手続きや費用・動かない車両の捨て方を徹底解説

乗らなくなったバイクや故障して動かなくなったバイクの捨て方に困っている方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、バイクは自治体のごみ収集で処分することができません。そのまま敷地内や街中に放置すると税金が発生し続けるだけでなく、不法投棄とみなされて罰則の対象となるリスクもあります。

バイクを適切に処分するためには、車両本体の処分と合わせて排気量に応じた廃車手続きを正しく行う必要があります。

本記事では不用品回収業者をはじめとするバイクの処分方法をはじめ、排気量別の廃車手続き、注意点について分かりやすく解説します。

バイク本体の処分方法5つとメリット・デメリット

不要になったバイクを手放す方法は大きく分けて5つあります。

車両の状態や「費用を抑えたい」「手間をかけず今すぐ処分したい」といった目的に合わせて最適な方法を選択しましょう。 

二輪車リサイクルシステムを利用する

国内主要メーカーのバイクであれば、二輪車リサイクルシステムを利用して無料で処分できます。

全国各地にある指定引き取り場所へ自身で持ち込むことで、資源として再リサイクルされます。

費用をかけずに処分できるメリットがありますが、現地までの運搬手段を自身で手配する必要があり、動かないバイクの場合はトラックなどを準備する手間が発生します。 

バイクの買取業者・専門販売店で査定・売却する

年式が新しく状態が良いバイクや人気車種であれば、バイク専門の買取業者に買い取ってもらう方法がおすすめです。

自宅までの出張査定に対応している業者も多く、処分費用がかからないうえ現金化できるメリットがあります。

ただし、事故車や年式の古い動かないバイクの場合は買取を断られたり、処分手数料を請求されたりすることもあります。 

バイク処分専門業者に回収を依頼する

動かなくなった不動車や鍵・書類を紛失したバイクの処分に特化した専門業者へ依頼する方法もあります。

多くの専門業者では、廃棄車両から再利用可能なパーツを回収して流通させるため、壊れたバイクでも無料引き取りを行っているケースがあります。

また、面倒な廃車手続きを無料で代行してくれる点も大きな魅力です。

ネットオークションやフリマアプリで個人売買する

ヤフオクやメルカリなどを活用し、自分で希望価格を設定して販売する方法もあります。

買取業者で値がつかなかったバイクであっても、パーツ取りやレストア目的の買主に売却できる可能性があります。

ただし、名義変更の手続きや陸送・発送の手配を自分で行う必要があり、引き渡し後の車両トラブルをめぐる返金対応などのリスクも伴います。 

不用品回収業者へ回収を依頼する

以下のような場合には不用品回収業者の利用がもっともおすすめです。

不用品回収業者であれば、状態を問わず希望の日時に自宅まで回収に来てくれ、搬入作業もすべてスタッフが行ってくれます。

即日対応可能な業者も多いため、引っ越しや大掃除などで急ぎで処分したい場合に最適です。 

バイク処分前に必須！排気量別の廃車手続きの流れ

バイクを処分する際は、車両本体の破棄と並行してナンバープレートの返納と廃車手続きを完了させる必要があります。

手続きを怠ると、車両が手元になくても毎年税金が課税され続けてしまうため注意が必要です。 

原付バイク（125cc以下）の手続き方法

125cc以下の原付バイクは、ナンバープレートを発行した市区町村の役所で手続きを行います。

ナンバープレート、標識交付証明書、本人確認書類を用意し、窓口で「軽自動車税廃車申告書兼標識返納書」を提出します。

手続きが完了すると廃車申告済証が交付されます。 

軽二輪車（126cc～250cc以下）の手続き方法

126cc〜250cc以下の軽二輪車は、所轄の運輸支局で手続きを行います。

ナンバープレート、軽自動車届出済証、認印などを持参し、窓口で申告書を入手して提出します。

手続き完了後に交付される「軽自動車届出済証返納証明書」は、自賠責保険の解約や再登録時に必要となるため大切に保管しておきましょう。 

小型二輪車（250cc超）の手続き方法

250ccを超える小型二輪車も運輸支局で手続きを行います。

ナンバープレート、自動車検査証、認印、手数料納付書を用意して提出します。

永久に再乗車しない場合は永久抹消登録の手続きを行い、税務窓口で自動車税に関する申告も忘れずに行います。

バイクを処分するときに知っておくべき注意点

バイクを処分する際は、周辺の付属品や税金のタイミングにも配慮する必要があります。

ヘルメットやバッテリーなどの付属品の処分方法を確認する

バイク用ヘルメットは自治体によって扱いが異なり、30cm未満であれば不燃ごみ、それ以上であれば粗大ごみとして処分の対象になります。

また、バイク用バッテリーは発火リスクのある危険物指定となっている地域が多く、自治体のごみ収集に出せません。

不用品回収業者であれば、ヘルメットやバッテリーもまとめて一度に回収してもらえるため安心です。 

軽自動車税の課税タイミングを意識する

バイクの軽自動車税は、毎年4月1日時点での所有者に1年分が課税されます。

月割り還付の制度がないため、4月2日以降に処分や廃車手続きを行うと、乗っていないバイクの税金を1年分支払うことになります。

処分を決めたら3月中旬までに廃車手続きと回収を完了させるのが経済的です。 

バイクの処分でよくある質問

こちらではバイクの処分でよくある疑問についてお答えします。

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さらに、状態が良いバイクであればその場で高価買取を行い、回収費用から還元することも可能です。

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