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大型家電を処分したいけど処分の仕方がわからない…

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家電リサイクル法ってなに?

不用品回収ゼロ

大型家電は粗大ゴミとして処分、または「リサイクル家電法」の対象製品はリサイクルして処分する方法が一般的です。
家電リサイクル法についてもご説明します!

お引っ越しや、大型家電が故障してしまって新しいものに買い替えるタイミングに古い大型家電の処分を行わなければなりません。
いざ処分しよう!と思っていても「大型家電の処分の方法がわからない…」「大きすぎて自分で運べない…」などと、大型家電の処分方法にお困りの方は多いのではないでしょうか。
大型家電は基本的に粗大ゴミとして処分するか、リサイクルをして処分する方法がありますが、どうしても処分に費用がかかってしまいます。
しかし、費用をかけず逆にちょっとしたお小遣いができる処分方法もあります!
今回は家電リサイクル法対象製品、対象外製品の適切な処分方法やお得に処分できる方法、それぞれ処分にかかる費用をご紹介します。
こちらのページを参考に、ご自身にあった処分方法をご検討ください!

家電リサイクル法ってなに?

家電リサイクル法とは、一般家庭やなどで不要になったり、故障してしまった家電から使用できる部品や材料をリサイクルして廃棄物を減らすとともに、資源の有効利用を推進するために制定された法律です。
家電リサイクル法の対象になっている家電は以下の4点です。

・エアコン
・テレビ(ブラウン管、液晶、有機EL、プラズマ)
・冷蔵庫、冷凍庫
・洗濯機、衣類乾燥機

上記の対象製品は対象外の製品と処分方法が異なるので注意しましょう。
もし、家電リサイクル法の対象製品を粗大ゴミとして処分してしまうと不法投棄となり、5年以下の懲役か1,000万円以下の罰金が課せられます。
このようなことから、家電リサイクル法の対象製品を処分する際は適切な処分方法が必要になります。

「家電リサイクル法」対象製品の処分方法

先ほどご説明した家電リサイクル法の対象製品の処分方法からご紹介します。
処分方法は5つあります。

自治体の指定引取場所に持ち込む

まず初めにご紹介するのは、不要となった大型家電を一般財団法人家電製品協会の指定する搬出場所に持ち込んで処分する方法です。
メリットとしては、ご自身で持ち込みをするため運搬費用がかからず、処分に必要なのは「リサイクル料」のみで処分費用をお安くできるところです。
以下に処分の手順を簡単にご紹介します。

①電話やFAXなどから申し込み
②郵便局やコンビニなどでリサイクル券を購入
③大型家電を処分する

各家電、詳しい処分方法や料金費用は以下のページに記載しておりますので、参考にしてみてください!

>>>エアコンの処分方法はこちら<<< >>>テレビの処分方法はこちら<<< >>>冷蔵庫の処分方法はこちら<<< >>>洗濯機の処分方法はこちら<<<

買い替え時に下取りしてもらう

新しい大型家電に買い替えを検討されている方は古いものを下取りして処分することもできます。
下取りしてもらうことで、新しい冷凍庫の購入金額から値引きしてくれる可能性があります。
高年式のものや人気メーカのものであればより高く下取りしてもらえます。

家電量販店の回収サービスを利用

ヨドバシカメラ、ヤマダ電機、ビックカメラ、エディオンなどの家電量販店では家電(リサイクル家電も含む)の回収サービスを行なっていることが多いです。
家電量販店の回収サービスを利用する際は「リサイクル料」だけでなく「運搬費」を支払います。

リサイクルショップで売却

購入してから数年しか経ってない大型家電などを処分する場合は、リサイクルショップに持ち込んで売却するのも一つの手です。
買い取ってもらえれば、処分費用を支払う必要はなく買取代金を受け取ることができるので、ちょっとしたお小遣いになります。
故障して使用できないものはもちろん、傷や汚れが目立つなど使用感のある冷凍庫の場合は買取対象とならない可能性もありますのでご注意ください。

フリマアプリ・ネットオークションで売却

売却する方法はリサイクルショップだけでなく、フリマアプリやネットオークションでもできます!
リサイクルショップで買い取ってもらえなかったものも、この方法で売却できる可能性があります。
オークション・フリマアプリなら、買取業者やリサイクルショップとは違って、好きな値段を設定することができるため、高く売れる可能性もあるでしょう。

「家電リサイクル法」対象"外"製品の処分方法

次にご紹介するのが家電リサイクル法の対象”外”製品の処分方法です。
処分方法は5つあります。

粗大ゴミとして処分

大型家電(リサイクル法対象製品除く)は粗大ゴミとして処分するのが一般的です。
「一辺の長さが30cmを超えるごみ」を粗大ゴミの対象にしている自治体がが多いです。
粗大ゴミの定義は自治体によって異なりますので、詳しくはお住まいの自治体のホームページをご確認ください!
大型家電を粗大ゴミとして処分する手順は以下です。

①粗大ゴミの申請(電話・ホームページ・LINE・FAX等)
②粗大ゴミ処理券を購入
③回収日当日に指定の場所までこたつを運搬する

自治体によっては、粗大ゴミの申請が必要でない場合や粗大ゴミ処理券が不要な場合があります。
粗大ゴミとして処分する際はお住まいの自治体のルールにしたがって処分しましょう。

普通ゴミとして処分

大型家電の大きさが30cm未満の場合は、粗大ゴミではなく普通ごみ(不燃ごみ)として処分することができます。
粗大ごみと違って普通ごみは収集日の頻度が高く、ゴミ袋代以外の費用もかかりません。
ただし、自治体により、サイズ関係なくゴミの分別方法が定められている場合があります。
詳しくはお住まいの自治体にご確認ください。

家電量販店の回収サービスを利用

先ほどもご紹介しましたが、家電量販店では家電リサイクル法対象外の大型家電も回収サービスを行っています。
費用は「運搬費」のみでリサイクル料はかかりません。

リサイクルショップで売却

まだ使用できる大型家電はリサイクルショップで売却する方法もあります。
大手メーカや人気がある製品、であれば高価買取してもらえる可能性があります!

フリマアプリ・ネットオークションで売却

リサイクルショップで売れなかった大型家電をフリマアプリ等に出品するのも一つの手です。
しかし、出品・メッセージのやり取り・梱包・発送の作業が発生するので少し手間がかかります。
また、トラブルも発生する可能性があるので注意しましょう。

不用品回収業者に依頼

不用品回収業者大型家電を処分依頼する方法もあります。

不用品回収業者であれば家電リサイクル法対象製品かどうかにかかわらず、大型家電を処分してくれます!

不用品回収業者に依頼すれば、自分で搬出したり、梱包したりする手間が省けてとても便利です。

しかし、単品での回収ですと元が取りにくいです。

不用品回収業者に回収を依頼する場合は、まとめて不要な家具・家電を処分するとお得で安上がりです。
粗大ゴミ料金は不用品1点ずつに対してかかりますが、不用品回収業者はパック料金を用意していることがほとんどです。そのため総合的にはリーズナブルです。

まずは見積もり依頼をしましょう!その時に不明確な料金や納得のいかない費目があったら、必ず確認して説明を受けてください。

回収品が増えないかぎりは見積額から増額することはまずありません。

不用品回収の悪徳業者には注意!!

便利に活用できる不用品回収業者ですが、中には違法な処分方法を行う業者や法外な料金を要求してくる業者もいるので注意して下さい。

悪徳業者の特徴を4つご紹介します。

①チラシなどで「無料」を宣伝する

郵便受けなどに入っているチラシに「無料」と書いてある業者には注意しましょう。どの業界も無料というワードに目が行ってしまうのが人間の心理かもれませんが無料と言いつつアンケートの記載や個人情報を聞き出そうとしていたり罠があります!

不用品回収業者でもここまでは無料ですがここから先は〇〇万円かかります。などと言って後から高額請求される可能性もあります。

②近所をトラックで巡回している

今の時代では少なってきましたが軽トラックなどで住宅街などを巡回し「不用品の回収を~」とアナウンスしている車を見たり聞いたことはありませんか?

個人でされている方が多いと思いますがご注意下さい。不用品の回収は格安でも不法投棄されたりする可能性もあります。

③会社名の実態があるのか

ホームページや広告、チラシなどに記載されている会社名や住所は存在するのか確認しましょう。架空の事務所を作り上げ信用される業者も数多く存在しています。

このような業者はトラブルや問題が起きると責任回避のため音信不通になってしまう危険があります。

地図検索やツール、口コミなどを駆使しお客様自身でリサーチすることが肝心です。住所検索してみると公園や民家、記載されている住所が存在しない可能性もあります。

④突然訪問してくる

何もないのに突然インターフォンが鳴り玄関前や駐車場、物置に置いてある物を処分したい!と訪問してくる業者も中にはいます。

いきなりのことなのでびっくりすることもあると思いますが玄関のドアは開けないようにしてしつこいようならば警察に連絡しましょう。

大型家電の処分費用は?

大型家電を処分する際にかかる費用目安は以下です。

こちらを参考にご自身にあった処分方法を検討してみてください!

品名 費用
不用品回収業者 5000円〜15000
ペンギン

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