大型家電の回収

不用品回収ゼロが即日対応いたします。

不用品回収ゼロの対応エリア

大阪市対応エリア

大阪市以外対応エリア

神戸市対応エリア

神戸市以外対応エリア

※対応エリア外の地域についても、対応が可能な場合もございます。
まずはお問合せフォームまたは、お電話よりお問い合わせください。

お客様A

大型家電を処分したいけど処分の仕方がわからない…

お客様B

家電リサイクル法ってなに？

不用品回収ゼロ

大型家電は粗大ゴミとして処分、または「リサイクル家電法」の対象製品はリサイクルして処分する方法が一般的です。
家電リサイクル法についてもご説明します！

お引っ越しや、大型家電が故障してしまって新しいものに買い替えるタイミングに古い大型家電の処分を行わなければなりません。
いざ処分しよう！と思っていても「大型家電の処分の方法がわからない…」「大きすぎて自分で運べない…」などと、大型家電の処分方法にお困りの方は多いのではないでしょうか。
大型家電は基本的に粗大ゴミとして処分するか、リサイクルをして処分する方法がありますが、どうしても処分に費用がかかってしまいます。
しかし、費用をかけず逆にちょっとしたお小遣いができる処分方法もあります！
今回は家電リサイクル法対象製品、対象外製品の適切な処分方法やお得に処分できる方法、それぞれ処分にかかる費用をご紹介します。
こちらのページを参考に、ご自身にあった処分方法をご検討ください！

家電リサイクル法ってなに？

家電リサイクル法とは、一般家庭やなどで不要になったり、故障してしまった家電から使用できる部品や材料をリサイクルして廃棄物を減らすとともに、資源の有効利用を推進するために制定された法律です。
家電リサイクル法の対象になっている家電は以下の4点です。

・エアコン
・テレビ(ブラウン管、液晶、有機EL、プラズマ)
・冷蔵庫、冷凍庫
・洗濯機、衣類乾燥機

上記の対象製品は対象外の製品と処分方法が異なるので注意しましょう。
もし、家電リサイクル法の対象製品を粗大ゴミとして処分してしまうと不法投棄となり、5年以下の懲役か1,000万円以下の罰金が課せられます。
このようなことから、家電リサイクル法の対象製品を処分する際は適切な処分方法が必要になります。

「家電リサイクル法」対象製品の処分方法

先ほどご説明した家電リサイクル法の対象製品の処分方法からご紹介します。
処分方法は５つあります。

自治体の指定引取場所に持ち込む

まず初めにご紹介するのは、不要となった大型家電を一般財団法人家電製品協会の指定する搬出場所に持ち込んで処分する方法です。
メリットとしては、ご自身で持ち込みをするため運搬費用がかからず、処分に必要なのは「リサイクル料」のみで処分費用をお安くできるところです。
以下に処分の手順を簡単にご紹介します。

①電話やFAXなどから申し込み
②郵便局やコンビニなどでリサイクル券を購入
③大型家電を処分する

各家電、詳しい処分方法や料金費用は以下のページに記載しておりますので、参考にしてみてください！

>>>エアコンの処分方法はこちら<<< >>>テレビの処分方法はこちら<<< >>>冷蔵庫の処分方法はこちら<<< >>>洗濯機の処分方法はこちら<<<

買い替え時に下取りしてもらう

新しい大型家電に買い替えを検討されている方は古いものを下取りして処分することもできます。
下取りしてもらうことで、新しい冷凍庫の購入金額から値引きしてくれる可能性があります。
高年式のものや人気メーカのものであればより高く下取りしてもらえます。

家電量販店の回収サービスを利用

ヨドバシカメラ、ヤマダ電機、ビックカメラ、エディオンなどの家電量販店では家電(リサイクル家電も含む)の回収サービスを行なっていることが多いです。
家電量販店の回収サービスを利用する際は「リサイクル料」だけでなく「運搬費」を支払います。

リサイクルショップで売却

購入してから数年しか経ってない大型家電などを処分する場合は、リサイクルショップに持ち込んで売却するのも一つの手です。
買い取ってもらえれば、処分費用を支払う必要はなく買取代金を受け取ることができるので、ちょっとしたお小遣いになります。
故障して使用できないものはもちろん、傷や汚れが目立つなど使用感のある冷凍庫の場合は買取対象とならない可能性もありますのでご注意ください。

フリマアプリ・ネットオークションで売却

売却する方法はリサイクルショップだけでなく、フリマアプリやネットオークションでもできます！
リサイクルショップで買い取ってもらえなかったものも、この方法で売却できる可能性があります。
オークション・フリマアプリなら、買取業者やリサイクルショップとは違って、好きな値段を設定することができるため、高く売れる可能性もあるでしょう。

「家電リサイクル法」対象"外"製品の処分方法

次にご紹介するのが家電リサイクル法の対象”外”製品の処分方法です。
処分方法は５つあります。

粗大ゴミとして処分

大型家電(リサイクル法対象製品除く)は粗大ゴミとして処分するのが一般的です。
「一辺の長さが30cmを超えるごみ」を粗大ゴミの対象にしている自治体がが多いです。
粗大ゴミの定義は自治体によって異なりますので、詳しくはお住まいの自治体のホームページをご確認ください！
大型家電を粗大ゴミとして処分する手順は以下です。

①粗大ゴミの申請（電話・ホームページ・LINE・FAX等）
②粗大ゴミ処理券を購入
③回収日当日に指定の場所までこたつを運搬する

自治体によっては、粗大ゴミの申請が必要でない場合や粗大ゴミ処理券が不要な場合があります。
粗大ゴミとして処分する際はお住まいの自治体のルールにしたがって処分しましょう。

普通ゴミとして処分

大型家電の大きさが30cm未満の場合は、粗大ゴミではなく普通ごみ(不燃ごみ)として処分することができます。
粗大ごみと違って普通ごみは収集日の頻度が高く、ゴミ袋代以外の費用もかかりません。
ただし、自治体により、サイズ関係なくゴミの分別方法が定められている場合があります。
詳しくはお住まいの自治体にご確認ください。